【アップルのビジネスモデル】アップルが世界企業になった秘訣


今回はアップルのビジネスモデルについて解説します。

アップル社のビジネスの肝は2点です。
1点目、ハードウェア(iphone Mac等)販売ビジネスである事。
2点目、アップル独自のソフトウェア(app store)がアップル独自のハードウェア(iphone Mac)でしか使えないという事。

ハードウェアの売上を第一に考えているのが稼ぐ種となっているのですね。

アップル独自のサービス、コンテンツ(app store itunes等)がアップルのハードウェア(iphone Mac)でしか利用できないことより、アップル独自のハードウェアを買ってくれるユーザーを増やすことに集中しています。

ハードウェアで儲けるモデルはソフトウェアでの利益化に集中する必要がないため、
ソフトウェアの無償化、低価格化を進めることもでき、アップルのソフトウェア自体の価値を引き上げることができます。

ソフトウェア(appstore,itunes)の価値が上がればハードウェア(iphone)の価値が上がる。

この循環によりiphoneやmacなどのハードウェアがより売れるようになります。
ハードウェアの売上が上がれば、ソフトウェア自体の売上を考える事なく、ソフトウェアの改善をできる事でまたハードウェアの価値が上がり、大量に売れるようになるというアップルの好循環モデルが完成します。

iphoneが売れるほどapp store,itunesの機能性を向上させ価格をさげたりなど、ソフトウェアの利益で戦っている企業では取れない戦略をとっていくことができるのです。

ハードウェア販売に集中→ソフトウェアの改善→ハードウェアの売上が上昇→ソフトウェアの改善→ハードウェアの売上が上昇→ソフトウェアの改善…..

アップルで作っているソフトウェアがアップル製品でしか使えないという限定性により、この好循環なビジネスモデルが成り立ちます。

これこそがアップル社の強みと言えるでしょう。

アップルのような製造業(メーカー)のビジネスモデルは「垂直統合モデル」と「水平分業モデル」に別れます。

アップルのビジネスモデル①垂直統合モデルとは

開発から設計、製造、販売まですべての工程を自社ですべて担うことをいいます。
技術開発、原料調達、部品生産、部品調達、組み立て工程、品質管理、販売供給、販売促進、アフターサービス、事故苦情処理などを、全て自社、自社のグループ企業で担います。

例)IBM社、アップル社

垂直統合モデルのメリット

すべての過程が自社管理より、コントロールが容易になるので、個性を打ち出したものづくりがしやすいという点が挙げられます。
外注しない分、中間のマージンも抑えることができたり、製品の安定した供給ができるという特徴があります。

アップルのビジネスモデル②水平分業モデルとは

開発から設計、製造、販売までの工程を外部に委託したり、別々の企業に任せるビジネスモデルです。

例)インテル社、マイクロソフト社

水平分業モデルのメリット

自社の苦手な分野を外部のエキスパートに委託することにより、限られた経営資源の中で効率よく商品を作ることができるという点です。
また、委託する会社を変えるだけで時代のニーズに合わせて短期間で新しい商品を作り出すことができるというメリットもあります。

アップル社はクラウドサービス、コンテンツプラットホーム、OS、CPU、ハードウェアを全て独自で持っている点で垂直統合モデルを採用しているといえます。しかし、製品の製造やアプリ開発においては外部に委託し、水平分業の手法も取り入れているのが特徴です。

ハードウェアを作り(iPhone Mac)
ハードウェアに搭載するためのOSを作り(mac os)
OSの上に乗せるソフトウェアを作り(Apple Pay FaceTime)
ソフトウェアの上に乗っかるコンテンツを供給するサービスを全て自社で開発しています。(App store )

http://www.famitsu.com/guc/blog/sano/7273.html

ハードウエア販売に力を入れるメリット

アップル社のようにハードウェア販売に力を入れる企業においての利点は売上が伸びれば伸びるほど、利益率が高くなります。
なぜなら大量に販売できるようになれば、製品を作る部品等を大量ロットで注文できたりなど、部品等の仕入原価がどんどん安くなるためです。

仕入原価が安くなれば利益率は自ずとあがります。

ソフトウエア販売のみでのデメリット

一方でソフトウェアに集中して儲けるビジネスモデルだとすると、これはほんの一例ですが、ソフトウェア(appstore itunes)の改善をするたびに利用料を高くしたりなど、ソフトウェアでの利益に集中してしまいます。

アプリ製作者に対するappstoreの利用手数料などを高く設定する事になります。

今、現在はアプリの売上の30%をアップルに支払うことでapp storeにてアプリの販売が可能です。
ソフトウェアで集中して儲けるとなると、30%を40%50%にしていく施策をとる事になります。

しかし、上記を行うとアプリ製作側のインセンティブは下がってしまうため、app storeに掲載することのメリットが下がり、app store自体の価値も落ちていく、という負の流れが起きます。

現にアップルはapp storeの手数料率を30%から15%に下げる方針を2016年度に打ち出しています。この事によりアプリ製作者はapp soreでの販売をより進めはじめ、iphoneユーザーはより多くのアプリを利用できるようになりました。

上記のようにハードウェア(iphone)の価値を上げるためにソフトウェア(app store)の改善ができ、ハードウェアが売れれば売れるほど企業の利益率が上昇していくという好循環なビジネスモデルがアップルの成功し続ける秘訣なのです。

   

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ABOUTこの記事をかいた人

篠田惇

ASSIST運営会社代表。株式会社ARIES代表取締役。早稲田大学中退。個人投資家としても活躍。 長期的な社会的目標としてはエンジェル投資家のプラットフォームを組成。 長期的な個人的目標としては宇宙で旅をする事を計画中。 短期的な社会的目標は20代で勢いのある実業家たちを集めた プラットフォーム組成を企画中。